気候変動により全国どこでも大落雷に見舞われる可能性があり、「事後の対処」より「事前予防」の時代にあります。 積極的に雷を呼び込むために、落雷被害にあってしまう・・・落雷被害を無くしたいという技術者の思いがもとに開発されたのが、積極的に雷を誘導する従来の避雷設備の避雷針ではなく、雷を誘導せずに目標物にしない落雷抑制型のPDCE避雷針となります。
PDCE の保護範囲比較
雷雲が近づくと従来の避雷針は地上と同じプラス電位に帯電し、マイナスに帯電した雷雲下部と引き合う事により落雷を誘います。「避雷針」とは言いますが正確には落雷を誘う「誘雷針」とでも言うべきものです。
PDCEは地上のプラス電位を絶縁体を挟むことによりマイナス電位に変換し雷雲下部のマイナス電位と反発しあいます。また先端を球面にする事により落雷しにくく成っています。
気象庁の統計では全国各地の年間の雷日数は30年間(1991~2020年)の平均は図1のようになっており、全国で多く雷が発生しています。また落雷の損害発生件数は年々増加の傾向にあります。
平成22年の落雷損害件数は1,513件、支払い金額は約12.3億円。20年前と比べて、損害件数でおよそ7倍に、支払い金額ではなんとおよそ9倍に急増しました。(図2)
落雷による被害
■ 火災が発生
雷の熱で火災が発生したり、過度な電流が流れたことで家電などから発生し、火災を引き起こすことがあります。
■ 電化製品が壊れる
雷が直接落ちた場所はもちろん、その周辺にも電気系統の被害は及びます。
■ 感電する
直接雷が落ちてきた場合の死亡率は80%前後だといわれています。
国土強靭化計画とは
大規模な自然災害などに備えるため、事前防災や減災、迅速な復旧・復興につながる施策を計画的に実施して、強くてしなやかな国づくりや地域づくりを進める取り組みのことです。
内閣総理大臣をトップに全閣僚で構成する国土強靱化推進本部を設け、おおむね5年ごとに指針となる「国土強靱化基本計画」を策定しています。
PDCE 避雷針は落雷対策として有効であると認められ、
平成26年11月に防災推奨品となりました。
PDCE設置による良い点
・国土強靭化対策製品である
・国土交通省の推奨製品である(NETIS登録)
・電気設備・電化製品の保護ができる
・設置後30年~50年安心できる
・落雷による保険も削減できる
・マンションの住人も含め近隣の歩行者も安心できる(老人・子供)
・従来の避雷針は落雷させて地下に逃がすシステムであるが、PDCE避雷針は落雷させないようにするので劣化しにくい
近年の地球温暖化による落雷件数増加に伴い従来の避雷針に落雷が多発
結果
・電気設備の故障(エレベーター・オートロック等)
・電化製品の故障(家庭・オフィスのパソコン・インターフォン・TV等)
・築後20年~30年の建物に落雷し、コンクリートの破損によるコンクリート片の地上への落下事故(NHKクローズアップ現代にて発表)
・商業施設で停電による営業停止
・経済発展が著しい東南アジアの海域で落雷が多発しているのも、PM2.5によるものと、ワシントン大学とNASAがアメリカ海洋学会で発表されており、今後も発展途上国周辺では増加傾向である
品 名 |
PDCE – Magnum |
PDCE – Junior |
共通事項
1.有効範囲は従来型の避雷針と同じ扱いです。
2.自然が相手ですから常に100% の効果があるとは限りません。稀にPDCE 自体に落雷することもあります。
3.上記直撃雷で破損した場合には無償にてPDCE 現物を新品と交替します。(設置から10 年間)
4.万が一、PDCE が破損し、落下した結果他の物を破損した場合には、3億円を限度としたPL 保険が適用されます(落雷被害は含みません)。
5.電源は必要としません。
6.化学薬品、塩類、放射性物質は用いていません。
落雷関係の規格
JIS Z 9290-1 一般原則
JIS Z 9290-3 建築物等への物的損傷及び人命の危
JIS Z 9290-4 建築物内の電気及び電子システム
注1.JIS規格、IEC規格含め、落雷を抑制する機能や仕様については、規格化されていません。
注2.PDCE避雷針は、規格の上では「雷電流を安全に地面に拡散する」という通常の避雷針と同じ扱いです。